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過去の再上場案件の結果をまとめました！

ユニバーサル・スタジオ・ジャパン［USJ］など、話題性のある企業が再上場するとのうわさが立っているので、2015年以降の再上場IPO案件をまとめてみました。件数自体が少なく、統計的な正確性はありませんが、おおよその傾向をつかむには役立つでしょう。

表の項目にある「吸収金額」は、投資家が公募価格で公開株を購入したときに、市場全体から吸い取られる合計金額のことです。
「公募時価総額」は、初値が公募価格で決まった場合における時価総額のことです。

上場日	企業名	総合 評価	市場	発行済 株式数	公募	売出	公募価格	初値	利益 （上昇率）
2023/9/26	オートサーバー （5589）		東証 スタンダード 名証 メイン	680万株	40万株 （5.9％）	190万株 （27.9％）	2,670円	2,280円	-3.9万円 （-14.6％）
2023/6/30	ノバレーゼ （9160）		東証 スタンダード	2,500万枚	- （0.0％）	1,251万枚 （50.1％）	600円	590円	-0.1万円 （-1.7％）
2023/4/7	エキサイト ホールディングス （5571）		東証 スタンダード	480万枚	90万株 （18.8％）	14万株 （2.8％）	1,170円	1,272円	+1.02万円 （+8.7％）
上場日	企業名	総合 評価	市場	発行済 株式数	公募	売出	公募価格	初値	利益 （上昇率）
2022/12/14	スカイマーク （9204）		東証 グロース	6,033万株	1,304万株 （21.6％）	1,891万株 （31.4％）	1,170円	1,272円	+1.02万円 （+8.7％）
2021/9/22	シンプレクス・ ホールディングス （4373）		東証 1部	4,829万株	- （0.0％）	2,209万株 （45.7％）	1,620円	1,660円	+0.4万円 （+2.5％）
2021/3/16	ウイングアーク1st （4432）		東証 1部	3,120万株	- （0.0％）	1,223万株 （39.2％）	1,590円	2,000円	+4.1万円 （+25.8％）
2020/12/16	ローランド （7944）		東証 1部	2,734万株	- （0.0％）	1,230万株 （45.0％）	3,100円	2,954円	-1.46万円 （-4.7％）
上場日	企業名	総合 評価	市場	発行済 株式数	公募	売出	公募価格	初値	利益 （上昇率）
2020/9/17	雪国まいたけ （1375）		東証 1部	3,985万株	- （0.0％）	1,484万株 （37.2％）	2,200円	2,100円	-1.0万円 （-4.5％）
2019/3/5	日本国土開発 （1887）		東証 1部	9,826万株	1,208万株 （12.3％）	339万株 （3.5％）	510円	624円	+1.14万円 （+22.4％）
2018/9/28	ワールド （3612）		東証 1部	3,620万株	1,485万株 （41.0％）	364万株 （10.1％）	2,900円	2,755円	-1.45万円 （-5.0％）
2018/9/6	ナルミヤ・ インターナショナル （9275）		東証 2部	991万株	28万株 （2.9％）	571万株 （57.6％）	1,560円	1,501円	-0.59万円 （-3.8％）
上場日	企業名	総合 評価	市場	発行済 株式数	公募	売出	公募価格	初値	利益 （上昇率）
2017/3/30	スシローグローバル ホールディングス （3563）		東証 1部	2,746万株	- （0％）	2,113万株 （77.0％）	3,600円	3,430円	-1.7万円 （-4.7％）
2016/6/29	ソラスト （6197）		東証 1部	2,827万株	- （0％）	1,131万株 （40.0％）	1,300円	1,222円	-0.78万円 （-6.0％）
2015/11/20	ベルシステム24 ホールディングス （6183）		東証 1部	7,310万株	310万株 （4.2％）	3,427万株 （46.9％）	1,555円	1,478円	-0.77万円 （-5.0％）
2015/7/29	デクセリアルズ （4980）		東証 1部	6,300万株	- （0％）	5,404万株 （85.8％）	1,600円	1,550円	-0.5万円 （-3.1％）
上場日	企業名	総合 評価	市場	発行済 株式数	公募	売出	公募価格	初値	利益 （上昇率）

再上場案件は総じて公募割れの傾向にあります。大きな要因としては、規模が大きいことと、上場廃止後に株式を買い取って事業を立て直したファンドが利益確定イベントとして利用している点があげられます。

ファンド的には、再上場が利益確定のポイントで、その後はそれほど重視していないのでしょう。それを裏付けるデータが「売出株数/公開株数」で、多くが100％になっています。これは新たに株式を新規発行（公募）して資金を調達するのではなく、保有株式の売却に専念していることを表しています。つまり、ファンドもこれ以上事業の拡大を考えておらず、保有株式を大量に売却できるこの機会に利益を確定させておこうと考えているのです。このような背景があり、再上場IPO案件は人気化しにくくなっています。