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過去の再上場案件の結果をまとめました！

ユニバーサル・スタジオ・ジャパン［USJ］など、話題性のある企業が再上場するとのうわさが立っているので、2011年以降の再上場IPO案件をまとめてみました。件数自体が少なく、統計的な正確性はありませんが、おおよその傾向をつかむには役立つでしょう。

表の項目にある「吸収金額」は、投資家が公募価格で公開株を購入したときに、市場全体から吸い取られる合計金額のことです。
「公募時価総額」は、初値が公募価格で決まった場合における時価総額のことです。

上場年月日	企業名	銘柄 コード	総合 評価	上場市場	吸収金額	公募 時価総額	売出株数 /公開株数	公募価格	初値	利益 （初値売り時）	初値 上昇率
2022/12/14	スカイマーク	9204		東証 グロース	367.5億円	705.8億円	53.1%	1,170円	1,272円	+1.02万円	+8.75％
2021/9/22	シンプレクス・ ホールディングス	4373		東証 1部	357.9億円	782.3億円	100％	1,620円	1,660円	+0.4万円	+2.5％
2021/3/16	ウイングアーク1st	4432		東証 1部	194.5億円	496億円	100％	1,590円	2,000円	+4.1万円	+25.8％
2020/12/16	ローランド	7944		東証 1部	381.2億円	847.7億円	100％	3,100円	2,954円	-1.46万円	-4.7％
上場年月日	企業名	銘柄 コード	総合 評価	上場市場	吸収金額	公募 時価総額	売出株数 /公開株数	公募価格	初値	利益 （初値売り時）	初値 上昇率
2020/9/17	雪国まいたけ	1375		東証 1部	326.4億円	876.7億円	100％	2,200円	2,100円	-1.0万円	-4.5％
2019/3/5	日本国土開発	1887		東証 1部	78.9億円	501億円	21.9％	510円	624円	+1.14万円	+22.4％
2018/9/28	ワールド	3612		東証 1部	536億円	1,314億円	9.9％	2,900円	2,755円	-1.45万円	-5.0％
2018/9/6	ナルミヤ・ インターナショナル	9275		東証 2部	93.4億円	155億円	95.3％	1,560円	1,501円	-0.59万円	-3.8％
2017/3/30	スシロー グローバル ホールディングス	3563		東証 1部	761億円	989億円	77.0％	3,600円	3,430円	-1.7万円	-4.7％
上場年月日	企業名	銘柄 コード	総合 評価	上場市場	吸収金額	公募 時価総額	売出株数 /公開株数	公募価格	初値	利益 （初値売り時）	初値 上昇率
2016/6/29	ソラスト	6197		東証 1部	147億円	368億円	100％	1,300円	1,222円	-0.78万円	-6.0％
2015/11/20	ベルシステム24 ホールディングス	6183		東証 1部	581億円	1,137億円	91.7％	1,555円	1,478円	-0.77万円	-5.0％
2015/7/29	デクセリアルズ	4980		東証 1部	849億円	989億円	100％	1,600円	1,550円	-0.5万円	-3.1％
2014/10/9	すかいらーく	3197		東証 1部	932億円	2,331億円	94.7％	1,200円	1,200円	±0円	±0％
2014/4/23	西武 ホールディングス	9024		東証 1部	445億円	5,474億円	100％	1,600円	1,600円	±0円	±0％
上場年月日	企業名	銘柄 コード	総合 評価	上場市場	吸収金額	公募 時価総額	売出株数 /公開株数	公募価格	初値	利益 （初値売り時）	初値 上昇率
2014/3/18	日立マクセル	6810		東証 1部	766億円	1,104億円	100％	2,070円	1,971円	-0.99万円	-4.8％
2013/12/19	足利 ホールディングス	7167		東証 1部	266億円	1,365億円	13％	420円	451円	+0.31万円	+7.4％
2012/12/14	チムニー	3178		東証 2部	102億円	193億円	90.2％	1,000円	945円	-0.55万円	-5.5％
2012/9/19	日本航空	9201		東証 1部	6,633億円	6,873億円	100％	3,790円	3,810円	+0.2万円	+0.5％
2011/6/29	日本ドライケミカル	1909		東証 2部	7.5億円	31億円	79.6％	2,040円	2,222円	+1.82万円	+8.9％
上場年月日	企業名	銘柄 コード	総合 評価	上場市場	吸収金額	公募 時価総額	売出株数 /公開株数	公募価格	初値	利益 （初値売り時）	初値 上昇率

再上場案件は総じて公募割れの傾向にあります。大きな要因としては、規模が大きいことと、上場廃止後に株式を買い取って事業を立て直したファンドが利益確定イベントとして利用している点があげられます。

ファンド的には、再上場が利益確定のポイントで、その後はそれほど重視していないのでしょう。それを裏付けるデータが「売出株数/公開株数」で、多くが100％になっています。これは新たに株式を新規発行（公募）して資金を調達するのではなく、保有株式の売却に専念していることを表しています。つまり、ファンドもこれ以上事業の拡大を考えておらず、保有株式を大量に売却できるこの機会に利益を確定させておこうと考えているのです。このような背景があり、再上場IPO案件は人気化しにくくなっています。